住宅やリフォームばかりでなく、営業の基本は飛込みセールスと、以前は言われたものです。その為、営業力を鍛える為に飛込みセールスを行う会社がまだ存在します。また、訓練の為では無く、営業方針として行っている会社もあり、自宅のインターホンを鳴らされた経験のある人は多いと思います。

さて、飛込み訪問でやってくる営業マンは信頼できるのでしょうか?
ベテラン営業マンになると、一瞬のうちにお客さんを信頼させ、契約にまで持っていくと言われます。そんな手ごわい営業マンとどう付き合うか、予備知識をお伝えします。

特定商取引法の対象となる訪問販売

飛込み訪問あるいは飛込みセールス、つまり、アポイントも無く家庭を訪問し、商品やサービスを販売する方法は、特定商取引法の対象となる商行為です。

特定商取引法による規制
  • 勧誘が目的で訪問したことを相手に伝えなければならない
  • 勧誘前には事業者名を明らかにする
  • ウソやごまかしや脅したりする勧誘行為は禁止
  • 契約した場合には、8日間のクーリングオフ期間がある

リフォーム ホームプロ訪問販売は特定商取引法による規制を受ける販売方法ですが、それだけトラブルが多いという背景があるのだと思います。強引に契約させたりとか、不当な金額での契約であるとか、時には詐欺まがいのリフォーム契約をさせられた人もいます。

日本訪問販売協会について

特定商取引法第27条にもとづいて設立した訪問販売業者の団体があります。公益社団法人日本訪問販売協会という団体です。
訪問販売という販売方法そのものには問題があるわけではなく、販売活動を行う営業マンの中に、トラブルを起こすような人がいることが、訪問販売のイメージが悪くなっている原因です。

そこで、訪問販売員の教育や試験を実施することにより、販売員の質の向上に努め、業界の信頼性を高めようとの目的で設立されたようです。
会員名簿を見ると、お馴染みの会社があったりしますが、この協会に加入している企業かどうかというのも、訪れた営業マンを信用してよいかの判断材料にはなりそうです。

訪問販売のリフォーム業者と契約

インターホンが「ピンポーン」と鳴り、受話器を取ると「床下の点検を無料でやっています、お宅もどうですか?」などと勧められ、床下のプラ束工事をやらされたお客さんがいます。床下にもぐって確認すると、ほとんどのプラ束がゆるんでおり何にもなっていませんでした。
しかも、工事金額が首をひねるほどの高額でした。

リフォーム業界では訪問販売はマイナー

訪問販売そのものを否定はしませんが、住宅リフォーム業界での訪問販売は否定します。
何故なら、訪問販売でなければならない理由がどこにも無いからです。

住宅に係ることは、現在ではインターネットを主として、消費者により正確な情報を伝えることが出来るようになっています。また、顧客となる消費者層も、インターネットとは無縁になりがちな高齢者ではなく、中高年層が顧客となっています。そんな対象となる消費者に対し、訪問販売で商品情報を伝えなければならない状況なんて、現在では考えられません。
そんな観点から、住宅リフォームでは訪問販売のスタイルはあり得ないと考えてよいのではないかと思います。

訪問販売の営業マンを撃退する方法

うっかりリフォームを回避するには、訪問販売の営業マンと会話をしないことがいちばん良いのですが、その方法として

  • 主人がいないので分かりません
  • 留守番なので分かりません
  • 借家ですから・・・・・

などのセリフで会話を中断する方法があります。でも、これでは、入れ替わり現れる営業マンとは、一度は話をすることになります。そこで、インターホンさえ鳴らすことなくお帰りいただく方法があります。

住宅のプロに成りすますことです。
玄関の表札の近くに、手作りでいいですので○○住宅研究所という、看板を貼っておきます。

誰でも、住まいのことに関してはいろいろ興味や関心があります。建築に無関係の方でも、「住宅研究所」とか「住まいの研究所」と名乗っても、まんざらウソではありません。
因みに我が家には、住宅系の訪問販売はやってきません。

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